既存住宅の耐震診断は、2004（平成16）年に国土交通省が認定した「木造住宅の耐震診断と補強方法」（発行：一般財団法人日本建築防災協会 ）が、最もスタンダードな診断法として知られています。

この診断法では、主に壁の強さ、壁の配置、劣化度、柱と壁の接合部分を評価します。壁がバランスよく配置されているか？骨組み部分にヒビや腐食といった経年劣化が生じていないか？など、建物の状態を確認する「現地調査」が必須になります。

この「木造住宅の耐震診断と補強方法」には、一般診断法と精密診断法という二つの診断法があり、現地調査の取り組み方にも違いがあります。

■一般診断法の現地調査

建物の屋内外、床下、天井裏において、”非破壊での目視”による調査を行います。新築時の図面に照らして、壁や窓の位置が変わっていないかをチェックします。図面が残っていなければ、寸法などを測って新たに簡易的な図面を作成します。図面が残っていても、もともと建物の仕様や診断に有効な情報（筋交いの位置、基礎の鉄筋の有無など）が記載されていなかったり、途中で設計変更が加えられていたりしていたり、現況と異なっていることが多いので、床下や天井裏へ侵入して目視で確認します。（壁や床、天井などを取り外して内部構造を確認する破壊検査は行いません）

■精密診断法の現地調査

その名の通り、精密に診る方法なので、原則、部分的に解体しなければ、評価・判断が難しい調査内容となっています。解体箇所から建物躯体を直接観察できるので、一般診断法に比べて詳細な診断が可能になります。解体箇所の現状復旧、収集データの整理・分析には、相応の「時間」と「費用」が掛かります。

個人住宅の耐震診断としては、大きな費用を掛けずに短期間で耐震性能を知ることができる一般診断法が適していると思います。

精密な健康診断で内視鏡を用いるように、住まいの健康診断でもしっかりと内部を見ることが大切です。

内部を見る、といっても破壊検査のような大掛かりなことは必要ありません。診断士が床下や小屋裏に侵入することで、内視鏡の役割を果たすことができるからです。特に地盤の湿気の影響を受けやすい床下は、基礎の合間を縫うように這いながら、しっかりと状況を見てきます。

空気の澱み、配管のサビ、束石や床束のズレ、間近で知り得た情報が「住まいの健康」を物語るのです。

小屋裏の調査も含めて所要時間は2～3時間。たっぷりと診断した後、診断士のユニホームはご覧のとおり、泥まみれになることも！

IT技術を活用したハイテク診断機器はありますが、自らが目視することで在りのままの現況がわかり、確実な分析へつながると自負しています。

＜おねがい＞

診断終了後、手洗い場をお借りすることがありますので、ご協力をお願い申し上げます。

住環境工房らしんばんは「耐震診断と耐震補強計画は連動してこそ意味がある」と考えております。

耐震性の評価や補強計画は専用のコンピュータプログラムを使い、現地調査を担当した耐震診断士が、目視した結果をふまえて情報を入力・分析します。ヒビがあった、腐朽していた、顕著な傾きがあったなど、建物現況を思い起こす様は、まるで遺跡の復元の心持ちです。

この分析をもとに、耐震補強案を計画します。傷んでいたところは補修方法を検討し、費用を算定します。

また、耐震補強は「住みながら部分的に行う」のが一般的。日常生活への影響が少なく、工事個所の回復費用負担がなるべく軽くなるように提案します。